人財育成方針

ブルドックグループ「長期ビジョンBGI 2032」で掲げている重点戦略の1つに、「企業価値を最大化させるための戦略投資」があります。
ブルドックグループでは、この重点戦略を実行するための人財育成方針を策定しました。

  • 人財育成方針

    経営理念である「新しい価値を創出し、ほっとするおいしさ、今までにない楽しさを提供する企業」を実現するために、時代の変化に応じて新しい価値を創出できる人財を育成します。
  • 人財戦略

    人財を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出し、社員一人ひとりが新しい変化に挑戦して自律的に成長し、さらに協働を通してお互いを高め合っていけるような人財戦略に取り組みます。
  • 【育成】

    取り巻く環境の変化への対応と自らがおかれた役割を実行するため、スキル面の強化だけでなく、意識の醸成を目的とした様々な育成の機会を設定します。

    1. マネジメント層に対する取り組み

        従業員の価値観の変化や業務の専門化が進み、働き方をめぐる意識・環境が大きく変化しており、マネジメントの難易度が上がっています。

      1. 自社課題を徹底的に考え抜く経験を通じて、次世代を牽引する経営人財へとマインドシフトを図る取り組みとして、次世代経営人財教育を実施します。

      2. メンバーに目指すべき目標を指し示して、同じ方向に向かって進むことができるよう評価者研修を実施し、評価のしかたを共有、再確認します。

    2. 専門性の強化

        積極性や変化に対応できる柔軟性を身に付け、自律して活躍できる人財を育成し、人財価値の向上を図ります。
        また、社員一人ひとりがプロフェッショナルとして高い専門性を発揮するために必要な専門知識・スキルを習得します。

      1. 全社員対象
        コンプライアンスやハラスメント等について周知徹底し、他テーマについても自由に取り組めるような教育を実施します。

      2. 会社が求める業務に精通した専門人財を育成
        外部の専門機関等の研修を受講する等、担当業務のプロを育て、自部門員へスキルを展開し、各部門のレベルアップを目指します。

  • 【ダイバーシティ&インクルージョンの推進】

    多様性を尊重し、社員が仕事に取り組みやすく、活躍できるために必要な環境整備と制度の見直しを実施します。

    1. 社員が仕事に取り組みやすい職場づくり

      1. 職場の環境整備を進める
        多様性に配慮した安全で清潔な社屋の整備、DX化の推進による業務の効率化、相談しやすい窓口対応等、社員が安心して業務に取り組むことができるよう環境整備を進めます。

      2. 離職率ゼロを目指す
        処遇面と職場環境面の両方からの課題解決に取り組みます。

    2. 社員が活躍できる職場づくり

      1. 待遇の改善に繋がる人事制度への改定
        有給休暇を取得しやくする取り組みの他、男性が育児休業を取得しやすくする制度に改定する等、待遇の改善に繋がる人事制度への改正を実施します。

      2. 目標共有による方向性の統一化
        四半期毎に実施する面談の有効活用し、目標を明確化することによって上司がメンバーを同じ方向に導き、一体となって目標達成を目指します。

      3. やりがいの醸成
        社員がブルドックグループそして社会に貢献し、経営理念である「新しい価値を創出し、ほっとするおいしさ、今までにない楽しさを提供」していること実感することができる仕組みを作ります。
        その一環として、工場等ものづくり現場での体験などを通じて、自分の業務及び会社の業務へ新たな価値として変換する場を創出します。

  • 【採用】

    人財育成を進める過程で外部の新しい考え方を取り入れ、育成と両輪となって相乗効果を高めることを目的とした採用活動を行います。

    1. 求める人物像

        当社行動指針である“新しい知恵”、“勇気”、“行動力”を持ち、将来のブルドックグループの成長を担う人財を採用します。

      1. 課題発見、解決力を持ち、主体的に行動できる人財

      2. 変化を捉えて逃さず、先を考えて行動できるスピードを持つ人財

    2. 採用ターゲット

      1. 後の海外戦略の展開を見据え、グローバルな環境で活躍できる人財

      2. DX、海外、マーケティング機能を強化するための専門人財

    3. 新しい採用活動

      1. ともにブルドックグループで活躍し、成長したいと思える人財を採用するために、入社3年目、4年目の若手社員が採用活動を担当しています。
        採用決定に至るまでの一連の活動を責任をもって行っています。